国土数値情報 都道府県地価調査(L02-**P-2K_@@)
データ形式(第5.0版)

データは、csv(コンマ区切りのテキストデータ)形式です。**にはデータの調査年(和暦の数字部分)が2桁で入ります。また@@には都道府県コードが入ります。(例:北海道の平成5年データ:L02-05P-2K_01.csv)

データのフォーマットは、平成14年度決定
平成16年度一部修正(第1.0版)
平成19年度一部修正・変更(第2.01版)
平成22年度一部修正(第3.0版)
平成25年度一部修正(第4.0版)
平成26年度一部修正(第5.0版)

項目 内容
経度(X座標) 単位[秒](例:501376.613=139.2712816°=139°16’16.613”)
座標値は世界測地系
緯度(Y座標)




所在地コード 第一法規出版「全国地方公共団体コード」
用途 000:住宅地
003:宅地見込地
005:商業地
007:準工業地
009:工業地
020:林地
連番 一連番号
年次 西暦、最新選定年次






前年所在地コード 第一法規出版「全国地方公共団体コード」
前年用途 000:住宅地
003:宅地見込地
005:商業地
007:準工業地
009:工業地
020:林地
前年連番 一連番号
市区町村名 市区町村の名称
住居表示 住居表示又は地番
行政(行政区域コード) 第一法規出版「全国地方公共団体コード」
地積 単位[平方m]




住宅
店舗
事務所
銀行
旅館
給油所
工場
倉庫
農地
山林
医院
空地
作業場
原野
その他
用材
雑木
の17項目
基準地・標準地の利用の現況を表示
それぞれの項目について
1:用途地域を示すもの
0:それ以外
を順に17文字でセットする
(例:利用現況が「店舗」の場合は、「01000000000000000」となる)
利用状況表示 「利用の現況」が“その他”の場合の利用状況(自由記述)
建物構造 建物構造略号は次の通り、数字はその階層を示す
(地下階層がある場合、地上階層にはFを地下階層にはBを付している)
SRC:鉄骨鉄筋コンクリート造
RC:鉄筋コンクリート造
S:鉄骨造
LS:軽量鉄骨造
B:ブロック造
W:木造
施設(供給施設の有無) 水道
ガス
下水
の3項目
1:施設の整備されているもの
0:施設の整備されていないもの
をそれぞれの項目について順にセットする
(例:水道及びガスの施設がある場合は「110」となる)
形状 基準地の形状による区別を表示
台形
不整形
間口(比率) 間口幅と奥行幅の比率(短い方を基準値010とする)
奥行(比率) 間口幅と奥行幅の比率(短い方を基準値010とする)
階層(地上) 単位[階]
階層(地下) 単位[階]
前面道路状況 基準地の前面道路状況による区別を表示
国道
都道府県道
市区町村道
私道
区画街路
前面道路の方位 基準地の前面道路の方位による区別を表示


西

南東
南西
北西
北東
前面道路の幅員 単位[10cm]
前面道路の舗装状況 基準地の前面道路の舗装状況による区別を表示
未舗装
側道状況 基準地の前面道路の側道状況による区別を表示
側道
三方路
四方路
背面道
側道の方位 基準地の前面道路の側道の方位による区別を表示


西

南東
南西
北西
北東
周辺の土地の利用の現況 周辺の土地の利用の現況(自由記述)
駅名 最寄りの駅名
駅距離(駅からの距離) 単位[m]










第一種低層住居専用地域
第二種低層住居専用地域
第一種中高層住居専用地域
第二種中高層住居専用地域
第一種住居地域
第二種住居地域
準住居地域
近隣商業地域
商業地域
準工業地域
工業地域
工業専用地域
防火地域
準防火地域
市街化調整区域
市街化区域及び市街化調整区域以外の都市計画区域
都市計画区域外
準都市計画区域
地域森林計画対象区域
国立公園地域
国定公園地域
の21項目
1:用途地域を示すもの
0:それ以外
を順にセットする
(例:用途地域が「商業」の場合は「000000001000000000000」となる)
建ぺい率 単位[%]
容積率 単位[%]
共通地点区分 TRUE:共通地点である
FALSE:共通地点ではない
選定年次
ビット
自 昭和58年
至 データの整備年
1:選定対象年である場合
0:それ以外
をそれぞれの年次についてセットする
(例:平成5年のデータの場合は、11年分・11桁のデータとなる。)
調


S58価格(昭和58年の調査価格) 単位[円/m2]、ただし林地の場合は、[円/10a]
S59価格(昭和59年の調査価格) 同上
・・・ ・・・
(データ整備年の価格) 同上、データ整備年まで繰り返す



属性移動S59
(昭和59年調査での属性変化)
選定状況
住所漢字
地積
利用の現況
建物構造
供給施設
駅からの距離
法規制
建ペイ率
容積率
の10項目
選定状況については当該年次の選定状況を次の数値で示す
1:継続
2:基準地・標準地番号変更
3:選定替えで当該年の選定なし
4:選定替えで当該年追加
5:新設
6:廃止

選定状況以外の項目は
1:前年から変更あり
0:前年から変更なし
をそれぞれの項目について順にセットする
属性移動S60
(昭和60年調査での属性変化)
同上
・・・ ・・・
(データ整備年調査での属性変化) 同上、データ整備年まで繰り返す