利活用事例地盤サポートマップ

概要	日本では、土地特有の災害リスク情報を知り適切な対策を立てることが、安全で安心できる住まいづくりに求められています。しかしながら住宅購入者にはその土地の詳細な情報の収集は困難であるため、国土数値情報のデータを活用して地盤サポートマップを作成しウェブサイトで公開しています。
使用データ	洪水浸水想定区域（2020年度･2019年度版）土砂災害危険箇所（2010年度版）土砂災害警戒区域（2019年度版）避難施設（2012年度版）小学校区（2016年度･2010年度版）中学校区（2016年度･2013年度版）都市公園（2011年度版）医療機関（2014年度･2010年度版）用途地域（2011年度版）
効果　　評価	国土数値情報をもとに地盤情報、生活情報、防災情報を地図上で確認できるようになり、住まいづくりには欠かせない情報が提供可能になりました。

ジャパンホームシールドグループは、地盤と建物の技術を拓（ひら）き、確かな品質で、より良いくらしの未来を創造します。
住まいの万が一をなくし、安全で豊かなくらしを支えたい、そのために「地盤サポートマップ」をウェブサイトで公開して、利用者に安全・安心を提供しています。
今回は、国土数値情報を活用して作成した「地盤サポートマップ」について、作成方法や作成した効果などをご紹介します。

概要

災害がまったく発生しない土地は存在せずどこかに弱点がある日本では、住宅購入者がその土地特有の災害リスク情報を知り適切な対策を立てることが、安全で安心できる住まいづくりに求められています。
2011年の東日本大震災の後に、それまで社内システムとして使用していた「地盤サポートマップ」を住宅展示会等で紹介したところ、非常に大きな反響がありました。また、地盤の強さに関するお話をしている中で、住宅を建築するにあたって関心の高い地盤の強さとともに、災害のリスクも同時に見られるウェブ地図の必要性を感じて、国土数値情報等のデータを活用した「地盤サポートマップ」を作成し、2015年から公開しています。

地盤サポートマップ：地盤の強さと洪水浸水想定区域の図

地盤の強さ（地耐力）と洪水浸水想定区域を重ね合わせた図です。
地盤の強さは4段階、洪水浸水想定区域（10～100年に1回＝計画規模）は6段階で表示しました。
希望する場所の災害リスクが分かります。

地盤サポートマップ：洪水浸水想定区域と土砂災害警戒区域の図

洪水浸水想定区域と土砂災害警戒区域を重ね合わせた図です。
希望する場所の洪水浸水想定区域･土砂災害警戒区域の災害リスクが分かります。

使用したデータと加工方法

地盤サポートマップに掲載しているデータは以下のものです。いずれも国土数値情報ダウンロードサイトからダウンロードをして、一部データをタイルデータに加工をして掲載しています。

洪水浸水想定区域：タイルデータ（画像データ）に変換して表示しました。
（レイヤリストの表記を利用者にわかりやすくするため、計画規模＝10～100年に1回、想定最大規模＝1000年に1回と記載しました。）
土砂災害危険箇所、土砂災害警戒区域、用途地域：タイルデータ（画像データ）に変換して表示しました。
避難施設、都市公園、医療機関：シェープデータ（地図上でクリックすると属性情報が表示できる。）として表示しました。
小学校区、中学校区：シェープデータとして表示しました。
（国土数値情報ではデータが掲載されていない一部の自治体については、確認の後にデータを追加して公開しました。）
なお、地盤サポートマップでは、地図の縮尺によって、表示できる内容を制限しております。

効果または評価

国土数値情報には土地の地形・地質、土地の過去の利用状況などがわかる情報（過去の航空写真や古地図）が多数あり、それらをもとに地盤情報（住所、地形、地質、標高）、生活情報（公園までの距離、避難所までの距離）、防災情報（地震時の揺れやすさ、液状化の可能性、浸水の可能性、土砂災害の可能性）を地図上で確認できるようになりました。
国土数値情報により、住宅購入者にとって住まいづくりには欠かせない大変有益な情報が提供可能になりました。
現在は、住宅購入者、取引先関係者などに広く利用されていて、年間アクセス数は約150万アクセスです。　

地盤サポートマップ：くらしの情報図